電気自動車（EV）は、バッテリーに蓄えた電気エネルギーを使ってモーターを駆動し、走行する自動車です。ガソリンや軽油などの化石燃料を使用せず、走行時に二酸化炭素（CO2）や大気汚染物質を排出しないため、環境負荷が低いのが特徴です。近年、地球温暖化対策やSDGsへの関心の高まりを背景に、EVの普及が加速しています。EVのメリットは、何といっても環境性能の高さです。走行時のCO2排出量がゼロであるため、地球温暖化対策に大きく貢献します。また、大気汚染物質の排出もないため、大気環境の改善にも役立ちます。さらに、エネルギー効率が高く、燃料費を大幅に削減できるのも魅力です。
電気自動車(EV車)は、以下のSDGsゴールとターゲットに貢献します。
-ターゲット7.2：2030年までに、世界のエネルギーミックスにおける再生可能エネルギーの割合を大幅に拡大させる。
-ターゲット7.3：2030年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。
-ターゲット9.4：2030年までに、資源利用効率の向上とクリーン技術及び環境に配慮した技術・産業プロセスの導入拡大を通じたインフラ改良や産業改善により、持続可能性を向上させる。
-ターゲット11.6：2030年までに、大気の質及び一般並びにその他の廃棄物の管理に特別な注意を払うことによるものを含め、都市の一人当たりの環境上の悪影響を軽減する。
-ターゲット12.4：2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質やすべての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
-ターゲット13.2：気候変動対策を国別の政策、戦略及び計画に盛り込む。
燃料費の削減により、ランニングコストを大幅に抑えることができます。また、EVは構造がシンプルで部品点数が少ないため、メンテナンスコストも低く抑えられます。
さらに、EVの導入は、企業のイメージアップにもつながります。環境に配慮した企業として評価されることで、顧客や投資家からの信頼を得ることができます。SDGsへの貢献をアピールすることで、企業価値の向上が期待できます。
2020年までに配送用車両の10％をEVに切り替える計画を発表しました。2020年3月時点で、全国で約1,200台のEVを導入し、CO2排出量の削減に取り組んでいます。日本郵便は、2050年までにCO2排出量を実質ゼロにする目標を掲げており、EVの導入はその重要な施策の一つとなっています。
店舗の駐車場にEV用の充電スタンドを設置し、EVの普及を支援しています。2020年2月時点で、全国のイオン店舗に約1,900基の充電スタンドを設置しています。また、イオンは自社の配送用車両のEV化も進めており、2020年2月時点で約300台のEVを導入しています。
企業にとっては、燃料費やメンテナンスコストの削減、企業イメージの向上など、様々なメリットがあります。SDGsへの貢献という観点からも、EVの導入は重要な取り組みと言えるでしょう。今後、更に多くの企業がEVを導入し、持続可能な社会の実現に向けて貢献していくことが期待されます。
