SDGsの知恵袋編集部の菊尾です。
今日も下記の最新の脱炭素やSDGsのニュース記事について考察と意見をお伝えします。
記録的な猛暑と豪雨に見舞われている2024年の夏。地球温暖化の影響が如実に表れている。温室効果ガスの増加で気温上昇が加速し、異常気象のリスクが高まっている。CO₂とメタンの排出量を削減し、再生可能エネルギーの活用を進めることが急務だ。私たち一人一人が意識を変え、脱炭素社会の実現に向けて行動を起こすことが求められている。
Contents
今回解説する脱炭素・SDGsニュース：猛暑、豪雨の異常気象が続く→温室効果ガスって何？
ニュースの内容
記事内容: 猛暑、豪雨の異常気象が続く。最高気温の歴代ランキングから、20世紀と比べて暑くなっている傾向があることが示されている。また、温室効果ガスが地球温暖化の原因であり、二酸化炭素（CO₂）とメタンの排出削減が重要であることが説明されている。
SDGsニュースの主な要点
• 2024年の夏は記録的な猛暑に見舞われ、豪雨災害のリスクも高まっている
• 地球温暖化の影響で21世紀に入ってから気温の最高記録が次々と塗り替えられている
• 温室効果ガスの増加が地球温暖化の主因で、CO₂とメタンの排出量削減が急務
• CO₂は化石燃料の使用、メタンは湿地帯や家畜の反芻から発生
• 地球温暖化対策には再生可能エネルギーの活用や個人の意識改革が不可欠
「SDGsの知恵袋の編集部」の考察と意見
2024年の夏、日本各地で記録的な猛暑と豪雨に見舞われています。気象庁の発表によると、7月上旬の時点で気温35度以上の猛暑日を記録した地点が100を超え、静岡市では40度を突破しました。一方で九州を中心に記録的な大雨に見舞われるなど、極端な気象現象が頻発しています。
こうした異常気象の背景にあるのが地球温暖化の影響です。21世紀に入ってから、日本の最高気温記録は次々と塗り替えられています。2018年には埼玉県熊谷市で41.1度を記録し、2019年には岐阜県多治見市で41.1度を記録するなど、40度超えが当たり前になりつつあります。一方、最低気温の記録は20世紀のものがほとんどで、寒冷化は進んでいません。
地球温暖化の主な原因は、温室効果ガスの増加です。産業革命以降、人間活動によるCO₂排出量が急増し、大気中のCO₂濃度は上昇の一途をたどっています。CO₂は化石燃料の燃焼によって発生しますが、森林破壊によるCO₂吸収源の減少も濃度上昇に拍車をかけています。
CO₂に次いで温室効果の大きいメタンも看過できません。メタンは湿地帯から発生するほか、牛や羊のゲップにも多く含まれています。世界の家畜の頭数は増加の一途をたどっており、それに伴ってメタン排出量も増えています。
地球温暖化を食い止めるには、CO₂とメタンの排出量を大幅に削減する必要があります。再生可能エネルギーの普及や省エネの徹底、森林保全などに加え、食生活の見直しも求められます。菜食主義への転換は、畜産によるメタン排出を抑制する有効な手段の一つです。
しかし、何より重要なのは一人一人の意識改革です。脱炭素社会の実現には、企業の取り組みだけでなく、消費者の行動変容が不可欠です。エシカル消費を通じて環境に配慮した商品を選ぶことは、CO₂排出量の削減に直結します。
弊社は、バングラデシュの工房と協力し、環境に優しい革製品を製造・販売しています。原材料となる革は、宗教上の理由から食用とされない牛の皮を再利用することで、廃棄物の削減に貢献しています。
また、現地の職人の雇用を通じて貧困削減にも取り組んでいます。バングラデシュでは、女性の社会進出が遅れていますが、弊社では女性の雇用を積極的に進めています。さらに、売上の一部を教育支援に充てることで、貧困の連鎖を断ち切ることを目指しています。
こうした取り組みが評価され、弊社は第6回ジャパンSDGsアワード（外務大臣賞）を受賞しました。大企業でなくとも、工夫次第でSDGsに貢献できることを示した事例と言えるでしょう。
帝国データバンクの調査によると、中小企業の半数がSDGsの取り組みに着手できていないのが実情です。資金不足や人材不足がネックになっているようですが、アイデア次第で打開策は見いだせるはずです。SDGsは企業の社会的責任という側面もありますが、ビジネスチャンスでもあります。実際、SDGsに取り組んでいる企業の7割が、その効果を実感しているというデータもあります。
異常気象が頻発する昨今、地球温暖化対策に向けた行動は待ったなしの状況です。COP21パリ協定では、産業革命前からの気温上昇を1.5度に抑えることを目標に掲げていますが、このままでは2030年までに目標を大幅にオーバーしてしまうとの試算もあります。
私たち一人一人が意識を変え、脱炭素社会の実現に向けて一丸となって取り組む必要があります。企業は環境負荷の少ない事業活動を、消費者は環境に優しい商品の選択を。一人一人の小さな行動の積み重ねが、地球規模の課題解決につながるのです。
